2009年の新生児、40人に1人が体外受精
おはようございます。
10月も後半になり、今日の銀座はちょっと肌寒いくらいです。
風邪を引きやすい季節、皆さん気を付けてくださいね。
さて、今日は体外受精に関するニュースをご紹介します。
２００９年の新生児の４０人に１人は体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療によって生まれたことが、日本産科婦人科学会の集計によって明らかになりました。
２００９年の体外受精・胚移植等の臨床実施成績によりますと、２００９年に実施された高度生殖補助医療の治療周期総数は213,800周期で、26,680人の子どもが生まれています。同年の新生児の出生総数は1,070,035人と報告されていますので、新生児の出生総数の2.49%が高度生殖補助医療で生れていることになり、新生児の４０人に１人の割合になります。
また、２００９年に高度生殖補助医療を実施した施設は548施設ですが、年間の治療周期が５０周期以下が全体の３割、１００周期以下が４割以上と、施設間の治療周期数には大きなバラツキがあることがわかります。
治療成績は、新鮮胚を用いた体外受精の移植あたりの出産率は16.9％、同じく新鮮胚を用いた顕微授精では、13.5％、新鮮胚を用いた全体の移植あたりの出産率は15.3％でした。
一方、凍結胚を用いた治療では移植あたりの出産率は22.3％でした。
これらの治療成績はあくまで全体の成績です。
なんと新生児の40人に1人が、体外受精によって誕生しているのだそうです。
弊社がご提供している、代理出産・卵子提供といった治療方法も、体外受精の技術に支えられています。
晩婚化、高齢出産など、女性の社会進出によって、子どもを持つタイミングも昔とは大分変ってきました。
体外受精の割合は、今後もっと増加するかもしれませんね。
