家族がふえるということ

みなさんおはようございます。

2011年の桜前線は、4月に入り、順調に北上しています。
地震の被害の大きかった東北地方にも桜が咲くことで、被災者の方々の心を少しでも癒してくれるよう祈っています。

さて今日は、最近ドラマや報道などで取り上げられております、「代理出産」に関してお話させていただきたいと思います。

ずいぶん昔のことにはなりますが、厚生労働省において、1999年と2003年に生殖補助医療についての意識調査が実施されました。
その結果、2003年の調査では、夫婦の精子と卵子を使った代理出産について「認めてよい」が42.5%、「認められない」は22%。
一方「子供に恵まれない場合、この技術
を利用するか」については「配偶者が賛成したら」との条件付きを含め、「利用したい」が43%だったのに対し、「配偶者が望んでも利用しない」が57%であったとのことです。
この調査報告も踏まえ、2003年に厚労省の専門部会は、代理出産については、「原則禁止する」との報告書を出しました。

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しかし近年、「認めるべきだとの世論が増えている」との見方もあり、世論が変化しているのも事実です。
数年後に行われた2007年の国民の意識調査では、病気などで子供を産めない女性の代わりに、第三者に子供を産んでもらう、一定の条件付きの代理出産を「認めてもよい」と考える人は54%に達し、「認められない」の16%を大幅に上回った。容認派は2003年の前回調査(42.5%)より増え、半数を超えたことが分かります。

現在日本では、代理出産は法律では禁止されていないが、日本産科婦人科学会が指針で禁じているのが現状です。

2003年にタレントの向井亜紀さん夫妻が米国にて代理出産によりお子様を授かられ、大きく報道されたことで、代理母出産の必要性を知られた方も多くおられると思います。

向井亜紀さんのように、身体的なご事情でお子様を授かることが難しい方々は多くおられます。
弊社ではインドでの代理出産プログラムのご紹介を通じて、多くのクライアント様とお会いしております。
弊社へカウンセリングに来られる方々は、お悩みを相談できる場所が無かったり、治療に賛同してくれる病院との出会いが少なかったりと、クライアント様のご心労ははかり知れません。
また、米国での代理出産はとても高額であることから、一度はお子様をもたれることを諦められた方々もおられます。
弊社では、一組でも多くのご夫妻にお子様を授かって頂きたいと、インドの信頼のおける医師や病院と連携し、クライアント様をサポートさせて頂いております。

代理出産に関して多くのご意見があることと思いますが、ぜひ考えて頂きたいことがございます。
それは、代理出産を必要とされる方々のご事情とお気持ちです。

弊社ではこれからも多くのクラアント様とお会いし、お話をさせて頂くことで、多くの方々に代理出産に関してご理解を頂ければと思います。

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